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2014年1月1日に起こった能登半島地震をきっかけに、南海トラフ巨大地震が起こるのではないかと噂になっています。
南海トラフプレートから離れている・地盤が安定している地域が安心とも言われますが本当でしょうか。
そこで今回は、南海トラフ地震が起きた際に、被害を受けない、または被害の少ない場所だけでなく、危険な地域についても紹介します。
南海トラフ巨大地震で生き残る地域とは？
世界有数の地震大国である日本では、数年前から南海トラフ地震ついての予測がされています。
震度6以上の揺れが危惧される南海トラフ地震で、生き残る地域として予想されている地域の特徴や都道府県について紹介します。
生き残る地域の特徴
被害が少ない、または受けない地域は、南海トラフの震源域から離れている地域ほど、被害が少ないです。
静岡県から九州の海岸に海盆という「くぼみ」があります。
ここには、フィリピンプレートとユーラシアプレートが隣接しているため、このプレートが活動しぶつかり合うとひずみが生まれます。
ひずみが大きくなると、周辺のプレートが刺激され南海トラフ大地震が起こると考えられているのです。
このひずみの上にない地域は、南海トラフ大地震の影響を受けにくいため生き残る可能性が高くなります。
生き残るとされる都道府県
被害が少ない、または受けない県はどこなのでしょうか。
南海トラフの震源域から離れている地域は、以下のとおりです。
関東地方では栃木県・群馬県・埼玉県が挙げられます。
また、中部地方の日本海に面した新潟県・富山県・石川県・福井県の4県も被害が少ないのが特徴です。
そして、中国地方の鳥取県・島根県と、九州地方の佐賀県も生き残るといわれています。
南海トラフ大地震は、約100年〜200年ごとに発生しており、そのサイクルが近くなっているため、メディアでも取り上げられるようになりました。
地震による被害もそうですが、津波が起こると被害が大きくなると考えられています。
この地域は、南海トラフ大地震被害は逃れられますが、まったく地震被害がないわけではありません。
防災対策として、避難ルートや避難場所を確認しておきましょう。
南海トラフ巨大地震で危ない地域とは？
南海トラフ巨大地震は、震度6以上、最大で9とも言われています。
とくに被害が大きい危険地域は「推進地域」や「特別強化地域」に指定されました。
ここでは推進地域および特別強化地域に指定されているのはどの地域なのか紹介します。
甚大な被害が予想される都道府県
甚大な被害を受ける地域は、震源域に近いほど、甚大な被害を受ける可能性が高くなります。
なかでも愛知県・大阪府・静岡県の3県は、建物の全壊が予想される避難地域です。
関東から九州にかけて広い範囲で甚大な被害が予想され、震度6弱以上で津波が起こりやすい場所と考えられます。
太平洋側は概ね危険が高い地域であるため、被害を避けるためには、備蓄はもちろんですが情報をいち早くキャッチし避難できるようにしましょう。
推進地域について
推進地域には以下のような推進基準が定められています。
- 震度6弱以上
- 大津波高3m以上及び堤防が3m以下の地域
- 過去に被災履歴がある
- 防災体制が確保されている
過去のデータから、南海トラフ巨大地震は震度6弱以上が想定されています。
基準となるのは、各自治体などが個別に実施した被害想定や防災アセスメントです。
地震によって大津波が予想されるため、3m以上の海岸堤防のない地域も指定されます。
この基準は、津波警報が発令される際の津波高などに準じます。
南海トラフ巨大地震は、過去にも繰り返し起きているため逃れられません。
過去の南海トラフ巨大地震で被害を受けた地域は、同様に甚大な被害を受ける可能性が非常に高くなります。
これらについては、過去の被害記録から信憑性の高いものを現在の地理と照らし合わせています。
防災体制の確保については、広範囲で防災体制が確保され的確な指示で体制がとれる地域です。
特別強化地域について
特別強化地域の指定基準は、下記のとおりです。
- 津波による浸水が30cm以上（地震発生から30分以内）
- 沿岸市町村
- 津波避難対策の一体性の確保
特別強化地域は、南海トラフ地震被害が危惧される地域のなかでも津波避難対策を特別に強化すべき地域として指定されています。
範囲としては、九州から関東の太平洋側エリアが対象です。
津波による被害だけでなく、とくに津波から避難する時間が少ない地域であり、浸水が予想されていなくても、特別強化地域に指定されます。
被災が予想される地域居住者は避難先の検討を
地震や津波被害を受けると予想されている地域に居住している方は、発災時に自分がどこに避難すれば安全か避難ルートと避難場所について確認しておきましょう。
東日本大震災では、避難所に避難したために多くの命が奪われてしまいました。
地震の避難場所として指定された場所は、危険が少なく安全性の高い場所が指定されます。
避難場所は原則として、運動場や公園などの野外が指定されていますが、南海トラフ地震の場合には体育館などの屋内になるケースも考えられます。
自宅から近い避難場所を家族で共有すれば、別の場所から避難しても再会できるでしょう。
避難場所は、各自治体が配布するハザードマップで確認でき、避難ルートも案内されています。
まとめ
南海トラフ大地震で生き残る地域は、震源地から距離があり津波などの不安がない地域とされています。
各都道府県では災害対策計画の策定がなされ、着実に安全対策が検討されています。
危険地域に住んでいる人は、安全対策の確保はもちろんの、震源地から離れるなどの対策が求められるでしょう。
南海トラフ大地震が起これば、日本全体で大規模な被害が見込まれます。
生き残るためには、防災意識を高く持ち助け合うのが大切です。
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